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滋賀医大で「医の倫理」 宗教者が医学生らと討議

滋賀医大で「医の倫理」

宗教者が医学生らと討議

 

滋賀医科大学で、医学生や看護学生と外部の宗教者らが臨床現場の事例について語り合う「医の倫理」合同講義が今年も11日に開かれた。浄土真宗本願寺派僧侶の長倉伯博非常勤講師が提示した四つの事例をもとに、学生約180人と外部参加者約50人が24の班ごとに討議。緩和医療の現場で死と向き合うための心構えなどを学んだ。

本願寺派僧侶の早島理名誉教授が国立大学では先駆的な取り組みとして約15年前に開始し、現在は室寺義仁教授が引き継ぐ。医学科4年生の必須科目で、今年から看護学科1年生の必須科目にも加わった。早島名誉教授は「人は必ず死ぬ。医療が何もできなくなったとき、医療者として何ができるのかを外部の人たちと議論してほしい」と講義の意味を話す。

長倉講師は、「医療者が『患者さんに人生を味わうチャンスを作るのが仕事』という立場に立てば“医療の敗北”は無くなる。『生まれてきてよかった』と言ってもらえるにはどうするか」と呼び掛け、肺がんだった63歳の男性が、研究者として米国にいる一人息子から「お父さんの息子でよかった」と送ってきたメールに激怒した事例などを紹介した。

班ごとの討議は医学生と看護学生が議論を進め、外部参加者がアドバイスする形で進めた。肺がん男性の事例を討議した19班の学生らは「何もできなくなった役割の喪失が原因では」「死を突き付けられたことや、帰ってきてほしいという気持ちがあった」などの意見を交わした。また「若い世代は喪失感のイメージが湧かない」などの新たなテーマもあった。進行役を務めた医学科の堀川裕明さんは「外部の人たちと話すと、学生だけでは広がらない視点が出てくる」と語っていた。

今年の外部参加者は宗教者や医療関係者、記者などで、木邊顯慈真宗木辺派門主ら全国の僧侶や、龍谷大学大学院実践真宗学研究科の臨床宗教師研修受講者、本願寺派のビハーラ僧養成研修会の受講者も参加した。

両研修を同時に受講中の実践真宗学研究科2年生の山本顕生さんは「学生らは『生』に対していろんな意見を持つが、『死』にはあまり触れていないと感じ、死生観を持つことの大切さを話した。両研修では答えはないことを学んでいる。改めて『何で?』という問いを大切にしたいと考えた」と話していた。

日蓮宗 鈴木教授が教義の見直し訴え

日蓮宗

 

第49回近畿教区教化研究会議より

鈴木教授が教義の見直し訴え

 

日蓮宗近畿教区は8日、教化研究会議を大阪市内で行い、講師の鈴木隆泰山口県立大学教授(東京都善應院住職)が「仏教における『いのち』とは」をテーマに、霊魂を大事にする日本人に沿った日本仏教独自の教義解釈の再編を訴えた。

仏典を原典から読み下した鈴木教授は、比丘マールンキャープッタが「世界の謎全てが解決しないと安心できない」と霊魂や死後について釈尊に聞いた「毒矢の譬え」を取り上げ、「そのような疑問を持つことは覚りへの妨げになる」と釈尊が答えたことが、今の日本の仏教者を萎縮させているのではないかと問題提起した。

さらに、日本仏教が“誤解”の上に立っているのが、初転法輪における「諸法無我説」だという。全てに実態がないと説く仏教の基本と解説されるが、原典を読み解くと、正確には「五蘊非我」であるとした。原典では自己の本体・霊魂(アートマン)が五蘊以外にも存在する可能性を否定も肯定もしていないことを説明。楞伽経には、アートマン(自己の本体)=仏性=阿頼耶識=輪廻主体「いのち」=霊魂であることが、はっきりと示されていると述べた。

日本における仏教は、原典を大幅に誤解して解釈しているため、死後の世界を否定するかのように霊魂観を示していないと指摘。初期仏典のスッタニパータなどには、詳細な地獄の描写や、殺人鬼のアングリマーラが現世でリンチを受けて堕地獄を回避したという記述があり、仏教において「死後の世界」は大前提だと語った。また鈴木教授は「増支部経典には、何であれよく説かれたものは全て釈尊の直説(仏説)と記されている。『方便の力』に基づいて人々を救い、安心に向かわせる教えであれば、それは治療薬であり、『釈尊の直説』と見なすのが仏教の本来の特性だ」と述べた。その上で、従来から日本人が仏教に最も強く望んできたのは、除災招福や、死者の魂を浄化して祖先神として強化すること。その求めに応じ、また人を善導する方便としての日本の葬式仏教は、「釈尊の直説」に他ならないとした。

現代は「宗教離れ」といわれるが、鈴木教授は宗教の基本として、ロゴス(理論)に基づく大学教育、パトス(篤い信仰心)に基づく僧侶の修行、対象となるエートス(一般の気風)のうち、「現状はロゴスを前面に出せば失敗する。前面に出せないロゴスしかない点が、むしろ問題」と話した。日本の仏教(各宗祖師を含む)は、日本人の気風に応じて法を説き、今日まで発展・存続してきており、「エートスに着目し、時代や環境にも配慮して、それらに応じて教学(口ゴス)を再整備し、修行・布教(パトス)を実践していく必要がある」と“処方箋”を示した。

講演は、宗門大学で教学を学んできた受講生には新鮮な内容だったようだ。分科会では、「ロゴス再編までは参究は進まないものの、普段の通夜説教などで『善導』を試みてきたことが仏説につながるという説に大いに力付けられた」との意見も出ていた。

最終の全体会議では「宗教離れの中で、霊魂など見えないものを証明して語るには」との質問があり、鈴木教授は「見えないものを証明するのは難しい。しかし僧侶が死後の世界があることを確信し、魂・永遠のいのちがあると信じて安心を得て、死後の世界や霊魂の実在を堂々と説けばよい」と、自身の言葉や体によって証明することが肝要と語り、釈尊が説いた死後の世界の実存を信じて行学に励み、永遠のいのちを生きる僧侶が幸福度の高い生活を社会に示すことが大事だとした。

立正佼成会 台風被災で緊急支援

立正佼成会

 

台風被災で緊急支援

6県2市1町に計1850万円

 

立正佼成会一食平和基金運営委員会(委員長・東靖憲教務部長)は、9〜10月に相次いで上陸・接近した台風の被災自治体に、総額1850万円の緊急支援を行うと発表した。

9月の台風15号と10月の19号、21号に伴う大雨で被害を受けた6県と2市1町が対象。一食平和基金は食事を1回抜くことで、飢えに苦しむ人々の痛みを分かち合う「一食を捧げる運動」で集まった浄財によって運用されている。

支援先の自治体と支援額は次の通り。

宮城県、福島県、長野県、栃木県、千葉県=各300万円▽埼玉県=150万円▽水戸市=100万円▽茨城県常陸大宮市、大子町=各50万円。

世連協・関宗懇 靖國神社で仏式慰霊

世連協・関宗懇

 

宗教超えて世界平和の礎に

靖國神社で仏式慰霊

 

世界連邦日本仏教徒協議会と関西宗教懇話会は14日、太平洋戦争で国のために命を捧げた人々に感謝する慰霊法要を、靖國神社の拝殿において仏式で営んだ。宗教の違いを超えた慰霊を通じて世界の平和と安寧を実現する礎とした。(写真上)

終戦70年の2014年から開始し、5年目の今年は8宗14派の仏教者120人が参加した。導師は吉村暲英融通念仏宗管長が勤めた。

靖國神社で仏式の慰霊法要が営まれるのは、世連協・関宗懇が5年前に正式参拝した時が初めてだった。山口建史靖國神社宮司は「靖國神社は、日清戦争から大東亜戦争に至るまでの間に国家のために命を捧げられた246万6000柱の御霊を祀っている。その親族の大部分は、仏式による供養を行われている。こうして慰霊法要を営むことは、御祭神にとっても大変うれしいことと思う」と話していた。

関西宗教懇話会の代表幹事を務める叡南覺範天台宗毘沙門堂門跡門主は「天皇陛下や総理大臣だけが、ここで慰霊を駄目というのはおかしく、これを何とか打破したい。慰霊は人間としての務めであり、誰もがお参りできるようにしたい」と語り一宮良範念法眞教教務総長は「日本や家族を守るために命をかけられた方を慰霊することは、日本人として当たり前。関西宗教懇話会が存在する限り、続けていきたい」と話した。

靖國神社に参拝する前には、千鳥ヶ淵戦没者墓苑も巡拝した。(写真)

大阪9条ネットワーク 政治利用に「沖縄の視点」

大阪9条ネットワーク

 

政治利用に「沖縄の視点」

宗教者が率先し一石を

 

大阪宗教者9条ネットワークは8日、大嘗祭を前に、廣川禎秀大阪市立大学名誉教授の講演「象徴天皇制の現在を考える」を公開学習会として大阪市中央区の金光教大阪センターで開いた。

廣川名誉教授は、新天皇陛下の就任に伴う一連の行事を「国民の歴史意識と主権者意識を麻痺させる狙いがある」と指摘。「政権の政治利用には、沖縄の視点を大事にすることが有効」と、沖縄戦の集団自決などの例を挙げ、「国民の主権者としての成長が天皇を人間に近付ける根本的な道。沖縄の人たちは、このことを踏まえて子どもを育んでいる」と説いた。

講義後、浄土真宗本願寺派の神戸修西教寺住職は、各宗派が爵位を与えられていた歴史などに触れながら、「宗家」の表記を指摘。宗派の〝先祖がえり〟に警鐘を鳴らした。

同会の事務局を務める小倉雅昭本願寺派宣光寺住職は「天皇にまつわる儀式は、宗教が利用される典型例。信仰と戦争責任への思いから『同じ過ちを繰り返してはならない』という気持ちが強い。宗教者が率先して一石を投じていきたい」と語っていた。

浄土宗総合研究所 “僧侶の聖性”いかに保つか

浄土宗総合研究所

 

“僧侶の聖性”いかに保つか

信仰と規制の両面で

 

浄土宗総合研究所は第39回シンポジウムを京都宗務庁講堂で12日に開き、聖性を保った僧侶のあり方について話し合った。(写真)

テーマは「あるべき僧侶の姿を目指して」。総合研究所がまとめた『浄土宗僧侶生活訓』の試案を初めて公開し、僧侶の日常生活を改めて考えた。

パネラーの松岡玄龍布教委員会委員長は、檀家制度が僧侶の怠慢を招いたことや、肉食妻帯が可能になったことで僧侶が職業としての性質を帯びたことなどを挙げ、布教伝道が主体となっていないことが僧侶に対する信頼低下につながっていると語った。

井野周隆総合研究所研究員は「他者に寄り添うことが僧侶の信頼回復への第1歩」とし、上野忠昭南海教区教化団長は「円頓戒を自行化他の側面から実践する心構えが必要であり、修行と布施が僧侶のアイデンティティーとなることで信頼を得る」と話した。

一方、今岡達雄総合研究所副所長は、浄土宗僧侶の0.7%が信頼を低下させる行動を起こしていることを示し、「浄土宗というサンガと社会との接点の部分で問題が起こるのなら、その点を何とかしなければならない」と規制の必要性を指摘した。

公表された『生活訓』の試案は、僧侶として取り組むべきことや慎むべきことなど、現代僧侶のための12ヵ条からなる。併せて各項目について、社会の人々の視点を意識して解説している。シンポに参加した齊藤隆信佛教大学教授は「発表された『生活訓』の解説は、利他の部分ばかりが示されている。伝宗伝戒で円頓戒を受けていることを忘れてはならない。戒の中に示される菩薩行の一環として行うのだから、社会貢献活動は自行。信仰と社会貢献活動の関係性を示さなければならない」と話していた。

浄土宗では、問題行動を起こす僧侶の存在が、全体に対する社会的評価を下げ、布教伝道の妨げになっていることに危機感を抱いている。2013年に対応を模索するプロジェクトを総合研究所に立ち上げ、今回のシンポに至った。議論の中では、〝僧侶の聖性〟を保つためには信仰に裏付けされた社会貢献活動などを促す方向性と、社会問題となる行動を実質的に制限する方向性があることが明らかになった。

パネルディスカッションのコーディネーターを務めた齊藤舜健総合研究所主任研究員は「『生活訓』をまとめようとすると、どうしても信仰に基づいた精神論が主体になる。一方で、一部の僧侶による問題行動が全体の信頼低下を招くのであれば、その部分を抑制することが必要になる。今回のシンポで、それが明確になった」と話していた。

真言宗醍醐派 総本山で「百螺祈願」

真言宗醍醐派

 

総本山で「百螺祈願」

醐山青年会が50周年を記念し

 

真言宗醍醐派の青年僧で結成する「醐山青年連合会」(蔵本崇正理事長)は13日、創立50周年を記念した「百螺祈願」を総本山醍醐寺で執り行った。

同連合会は2016年の熊本地震において、約400年前に加藤清正公が熊本城を築城する際に全国の山伏を招き、「百螺」による地鎮祈祷の法要を営んだ史実に倣い、「百螺祈願」を行って傷ついた熊本の地を鎮め、熊本市民と復興に向けて祈りを共にした。

今回は北川亮成同連合会創立50周年記念事業実行委員長を中心に企画を立ち上げ、総本山に青年会員と助勢する講社など合わせて110人が出仕。仲田順和座主を導師に金堂で仁王会法要を営んだ。続いて、百丁の法螺貝の音を轟かせながら不動堂へ向かい、(写真)護摩道場で柴燈護摩を行った。護摩の修行中も全山に法螺貝の音がとどろき渡った。

同連合会は1969年12月に17人の青年僧が集まって結成された。以来、開山聖法理源大師の祈りと、教えの真髄である「実修実証」に精進を重ねてきた。

醍醐寺に集った青年僧の赤誠はまず大峯山へと向かい、その実証をもって醍醐寺少年少女の集いの開催に結実した。発足時を知る仲田座主は、長年にわたって子どもたちの健全育成のために大きな貢献をなした実績と実動は現在、総本山職員が引き継いでいると報告。「その後も各地で青年僧の活躍を頼もしく思い、また熊本地震では熊本城創建時の清正公の故事を現代に蘇らせたことはありがたい」と参列した青年僧に謝意を表した。

真言宗各山会 密教学芸賞・密教教化賞の授賞式

真言宗各山会

 

密教学芸賞・密教教化賞の授賞式

金剛峯寺で田代長者から親授

 

真言宗各派総大本山会(芙蓉良英代表総務)は13日、各山山主や常任委員ら臨席のもと「第57回密教学芸賞 第51回密教教化賞」の授賞式を総本山金剛峯寺で開催した。

真言宗長者の田代弘興長谷寺化主が賞状と記念品を贈呈し、「お大師さまの膝元高野山で、令和初の記念すべき年に長年の活動により密教学芸賞、密教教化賞を受賞した皆さまにお祝い申し上げる。各分野でそれぞれの研究や教化活動を、ますます発展させていただきたい」と祝辞を述べた。

葛西光義金剛峯寺座主は「弘法大師は恵果和尚から、真言密教の教えを広めることを最大の使命とすべしと諭された。それを示されたのが、密教学芸賞、密教教化賞を受賞した皆さま。この後も後進の指導をお願いする」と祝辞を述べた。

各山会常任委員の松村隆誉総本山西大寺執事長、布教連盟常任理事の高麗行真総本山智積院教学部長がそれぞれ祝辞した。

学芸賞受賞者を代表して榊義孝普門院住職は、「さまざまな賞があるが、この密教学芸賞は特別に権威のあるもの。受賞することができたのは、いろんな先生の論文や大正大学、密教学会等々の皆さま方と共に積み上げることができたおかげ。これからは若い方々に私が受けた教えを伝えていきたい」と謝辞を述べた。

密教教化賞受賞者を代表して中島宥榮王徳寺住職は、「大師の言葉を体し、50年ささやかに努めてきた。この後も温かく厳しいお言葉を頂戴しながら、さらなる努力を続ける」と語った。

「密教学芸賞」

榊氏(茨城県取手市・真言宗豊山派普門院)は、真言教学振興として営まれてきた「論議」の研究で抜きんでる。豊山派総合研究院の宗学研究所所長や、大正大学副学長を務めた。

山陰加春夫高野山大学名誉教授は、高野山大学図書館長、高野山霊宝館副館長を務め、御影堂文書の解読と整理を推進した。

「密教教化賞」

中島氏(長野県松本市・真言宗智山派王徳寺)。密厳流遍照講専門委員として詠歌和讃の制定や新曲制作等に携わり、指導師範の最高位・流匠に就任している。

川俣海淳氏(奈良県高市市・真言宗豊山派岡寺)。豊山派集議、総本山長谷寺では寺務長、法務執事、財務執事を務めた。

吉原泰祐氏(福岡県福津市・高野山真言宗海心寺)。金剛流御詠歌最高位の詠監として国内外で巡回布教を行い、御詠歌を通じて檀信徒教化に尽力した。

村主康瑞氏(兵庫県宝塚市・真言宗中山寺派總持院)。大本山中山寺長老・真言宗中山寺派管長を務めた。学校法人綜藝種智院理事長、種智院大学学長。

大本山隨心院 ミス小野小町コンテストを開催

大本山隨心院

 

ミス小野小町コンテストを開催

亀谷門跡が令和初のミス小町へ表彰状

 

真言宗善通寺派大本山隨心院(京都市山科区)は10日、第14回「ミス小野小町コンテスト」を開催した。才色兼備の誉れ高い小野小町にゆかりが深い同寺は、「美心(びじん)~心からあふれる美しさ」を審査テーマとしている。

最終選考会は同寺で、一般公開により開催。参拝者は玄関前に張り出された事前審査通過者の写真と自己PR文を見て、現代の小野小町に最もふさわしいと思う人に投票する。

令和初のミス小野小町には石原夕里朱さん、準ミスに相場美晴さん、門跡賞は高倉雅さんが決定。亀谷英央門跡が表彰状と記念品を授与した。3人は今後、隨心院の諸行事に参加し、PRに協力する。

「岐路に立つ仏教寺院」のすべきこと 川又俊則鈴鹿大学教授に聞く(下)

「岐路に立つ仏教寺院」のすべきこと

川又俊則鈴鹿大学教授に聞く(下)

 

――複数の寺院を兼務することのデメリットも、宗教界では指摘されています。

川又教授 私は教団とは無関係な立場なので、簡単に考えるのかも知れませんが、30代、40代の青年僧侶と話していると、宗教的な自覚を持って寺院運営を目指す人ばかりです。そういう人たちによる宗派の青年会等の集まりに参加できていない人には、例えば兼職など、教化活動ができない事情があります。各地で超宗派合同による仏青活動が展開され、若い感覚で教化のノウハウを積み上げていますが、これを各宗派へ、各地域へ還元していくことで、新たな教化活動の可能性が開けると感じます。

私は坐禅会や梅花講など教化団体や教化のあり方に関する章を執筆しましたが、明らかに高収入寺院の方が教化活動を活発に展開しています。また墓地開発によって檀家数が増えたケースもあります。低収入寺院には“負のスパイラル”が見受けられます。

要するに、若い人が宗教的な自覚を持って宗教専従の道を進むためには、2ヵ寺を兼務するなどの収入面の手当てが必要です。

また、曹洞宗では1984年に坐禅会運動を始め、多くの寺院で坐禅会が開催されるようになりました。その後二十年も経つと、右肩下がりで開催寺院数は減りましたが、坐禅のニーズは禅宗の檀家以外にも確実にあります。一般寺院への直接支援はできなくても、包括宗教法人である宗門が、宗教心ある若者が兼務できるように寺院を誘導したり、坐禅会の盛り上げを図るなど、できることはあります。

――宗教に興味を持たない若者や、檀家の寺離れが増加しています。

川又教授 他宗派も同様でしょうが、曹洞宗でも道元禅師の教えを信奉しているとの自覚が強い檀家は希少です。宗教界は戦後の高度経済成長期とともに、葬儀・法事により収入が増加したと思われます。しかし、仮説に過ぎませんが、長い仏教の歴史の中で、葬儀・法事が主だったのは昭和の後期から平成の初めまでという見方もできます。

供養文化の先細りが懸念されますが、かつて寺院が所有する田畑を耕していた時代には、寺院は近隣の住民が寄り集まる場所でした。現代においても、青少年教化などを地道に続けている寺院には人が集っています。何らかの活動をしている住職の周りには世代にかかわらず啓発された人たちがいます。

私が勤務する鈴鹿大学には国際地域学部があり、韓国・中国・ベトナム・タイ・ネパールなど各地からの留学生で半数を占めています。日本では、いずれ外国人労働者が日本人の人数を超えるとの予測もありますが、それは確実に来る現実でしょう。その時に仏教者が「うちの宗祖は……」といっても、仏教国の人には通じません。多文化共生、多世代共生は一朝一夕にはできないことなので、この面からも今が岐路と言えるでしょう。