お寺拠点に災害支援 鍵は企業連携

 真言宗智山派の若手僧侶らで作る智山青年連合会(智青連、山口純雄会長)は2月13日、災害時の緊急支援について考える講習会「寺院がつなぐこれからの災害支援 地域×お寺×企業」を、千葉県船橋市の石井食品株式会社で開いた。被災地の寺院をベースキャンプとし、民間企業の力を借りながら僧侶が行う活動について、34人が学びを深めた。

火起こしを体験する若手僧侶ら

 学んだのは、真言宗豊山派仏教青年会(豊山仏青) の取り組み。2018年8月、豊山仏青は「イシイのミートボール」で知られる石井食品、キャンピングカーのレンタルを手掛ける株式会社レヴォレーターと災害協定を結び、僧侶が非常食をキャンピングカーに積んで被災地に届ける仕組みを整えた。

 この協定に智青連も加わることが決まり、企業と連携して行う活動への理解を深める目的で、今回の講習会を企画した。

 豊山仏青の林映寿会長の講演後、石井食品の石井智康社長、レヴォレーター社の板谷俊明代表取締役も加わって討論。災害時に寺院や僧侶に果たしてほしい役割について、石井社長は「地域に根差した情報収集」、板谷代表取締役は「フットワーク良く外に出ていくこと」を挙げた。

 その後、参加者らは屋外で火起こしの体験や非常食の試食、泥水を浄化して作ったホットコーヒーの試飲などを行った。安西研昌法恩寺副住職(埼玉県越生町)は「お寺の仲間以外から聞いた意見が参考になった。自分もつながりを作るために動きたい」と語り、山口会長は「地域と連携し、寺院が中心となって防災をリードしていくのが重要だと感じた」と話した。

震災、台風、豪雨…よりスムーズに

 宗教者による災害ボランティアは、25年前の阪神・淡路大震災を機に広がった。2011年の東日本大震災では傾聴や心のケアが注目され、近年では災害発生直後から支援に入るケースが増えてきた。真言宗豊山派仏教青年会の災害協定は、民間企業の力を生かした点に特徴があり、宗教者による緊急支援を効果的に行える可能性を秘めている。

 豊山仏青の災害協定は、石井食品株式会社、株式会社レヴォレーターに加えて、ヘリコプターを運用する株式会社AirX(エアーエックス)も参画している。18年9月の北海道胆振東部地震で、豊山仏青の僧侶らが陸路で救援物資の輸送を試みたものの、交通網が寸断されてスムーズに対応できなかったことを教訓とした。

豊山仏青の災害協定

 これが生かされたのが、くしくも豊山仏青の林映寿会長の地元、長野県を昨年10月に襲った台風19号の災害だった。県内は千曲川の堤防決壊をはじめ、家屋や農地の浸水被害が相次いだ。

 豊山仏青は発生2日後の10月15日、長野県小布施町に急遽設けた災害時臨時ヘリポートに、石井食品の非常食などの支援物資をヘリで空輸。並行して若手僧侶らがレヴォレーター社のキャンピングカーに乗り込んで陸路現地入りし、翌16日から活動を始めた。

 林会長の自坊、浄光寺は水害を免れ、被災地支援のベースキャンプとなった。避難所への仮設トイレの設置や灯油ストーブの寄付、ボランティアのための炊き出しなど、きめの細かい支援を展開。農地の泥を撤去するために重機オペレーターを養成しようと、本堂と境内を講習と実技の会場として開放した。

 寺院などの宗教施設を、災害時に支援拠点や避難所として活用する試みは、これまでも行われてきた。

 大阪大学大学院人間科学研究科の稲場圭信教授(宗教社会学)の研究グループは、宗教施設を取り込んだ地域防災の仕組みづくりを提案。世界宗教者平和会議(WCRP)日本委員会は、発達障害者など配慮が必要な人々の避難を受け入れるための防災マニュアルを発刊し、宗教施設への普及に努めている。

 豊山仏青の取り組みは、短期的な利益を目的とせず、社会貢献として災害支援に取り組みたいという企業のニーズをくみ取り、宗教者の活動にうまくつなげたとも言える。林会長は「いいと思ったことは即行動に移し、寺院の興隆にもつなげたい」と話している。

講習会で話す石井智康氏、林映寿氏、板谷俊明氏(左から)

(文化時報2020年2月22日号から再構成)
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